注文投資分譲規格

ZEH net Zero Energy House

未来に向けて考える。エネルギーを自給自足する住まい。

ZEHの考え方

断熱

高性能の窓やサッシ、断熱材を使用し、断熱効果を高めることで、冷暖房に使用しているエネルギーを削減。

省エネ

家庭の電力量や稼働状況、発電量を制御・確認できる「HEMS※」と、省エネ機器で無駄な電力を省きます。

※HEMS＝Home Energy Management System

創エネ

太陽光発電を設置し、生活で消費する電気量を上回るエネルギーを生み出すことを目指します。

「断熱」・「省エネ」・「創エネ」

これらの3つの要素が組み合わさって「生活で消費するエネルギー」
よりも「生み出すエネルギー」が上回る住まいが完成します。年間で消費するエネルギーを”実質ゼロ”にする新しい省エネ基準を満たす住宅です。

野村工務店はZEHビルダー

2025年度のZEH実績を50%を目指して高品質の住まい作りを事業目標に上げています。

自社施工住宅におけるZEH普及率と目標

ZEHビルダーとは

SII（一般社団法人環境共創イニシアチブ）にて、ZEH住宅（ゼロ・エネルギー住宅）を建てることを認定された建設事業者こと。

ZEHは2030年までに義務化

2025年のカーボンニュートラル（脱炭素社会）の実現に向けて、政府が新たな「地球温暖化対策計画」と「パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略」を2021年10月に閣議決定しました。それにより住宅の断熱性能も更新、段階的な性能の向上が求められ、2023年度までにZEH基準が義務化される予定です。野村工務店の家は、2016年に定義が確立されたZEHの厳しい断熱基準をクリアすると共に、デザイン性も維持できる工夫を数多く盛り込んでいます。

政府による地球温暖化対策計画の略歴

2014年: 「エネルギー基本計画」閣議決定
2016年: 国土交通省「低炭素建築物認定制度」の定義確立
2020年: 税府目標で新築住宅の過半数をZEH住宅に
2021年: 野村工務店、ZEHビルダー認定政府が「パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略」を閣議決定
2025年: 住宅の「省エネ基準適合」が義務化。すべての住宅で「断熱性能等級 4」「一次エネルギー消費量等級 4」以上を満たすことが求められるようになります。
2030年: ゼロエネルギーハウスを義務化予定。すべての住宅で「断熱性能等級 5」が求められるようになります。